サステナビリティを、

組織の意思決定と行動につなげる

専門は、サステナビリティマネジメントと社内浸透です。

多くの企業では、サステナビリティに対する「理解」や「共感」を高める取り組みは進んでいる一方で、それが現場の判断や行動に結びつかないという課題が繰り返し見られます。

私はこの問題を、意識や価値観の問題としてではなく、組織の中で「考える力」や「行動」を支える仕組みの設計の問題として捉えています。

理解や共感に過度な期待を置くのではなく、
KPI、業務プロセス、役割分担、対話の設計などを通じて、社員が自ら考え、行動できる環境をどのように整えるか。

こうした社内浸透のプロセスを、研究と実務の両面から検討しています。こうした「語られること」と「動くこと」の間にあるギャップに関心を持ち、研究と実務の両面から検討を行っています。

企業・組織との対話を通じて、講演、社内研修、研究プロジェクトなどにも関わりながら、それぞれの組織に応じたサステナビリティの実装のあり方を探っています。

現在、約220社が参加するサステナビリティの社内浸透に関する研究会を主催し、企業の実務担当者やマネジメント層と継続的な対話を行っています。

これまでに、トヨタ自動車、ソニー、丸井グループ、JT、KDDI などの企業を対象にインタビュー調査を実施し、その知見をもとに、サステナビリティを組織の行動につなげるプロセスを整理・分析してきました。こうした調査・研究の成果は、『サステナビリティ戦略の実装: 組織行動を促す「社内浸透」の設計学』として書籍にまとめています。

サーキュラーエコノミーと
企業の経済性・制度設計

もう一つの専門分野は、サーキュラーエコノミー（Circular Economy）です。

特に、循環型ビジネスへの移行が、企業のコスト構造や収益構造、管理会計や評価指標にどのような影響を与えるのかに関心を持っています。

これまで、コスト行動、ESG開示、サステナビリティ志向のマネジメント・コントロール・システムに関する研究を行ってきました。近年は、サーキュラーエコノミー戦略を、財務的な視点からどのように評価・可視化できるかという課題にも取り組んでいます。

また、ISO/TC323/WG1, 6でサーキュラーエコノミーのコアコンセプトやマネジメントシステム規格の作成にコミットメントしています。またWBCSD/UNDPが策定を進めるGlobal Circularity Protocol（GCP）など国際的なルール形成にも参画しています。

サーキュラーエコノミーの研究では、マテリアルフローの視点から、企業活動におけるコストやベネフィットがどのように発生し、誰がどのように負担・分担しているのかを分析しています。

また、循環型戦略が企業の中でどのように位置づけられているのかを把握するために、機械学習を用いて、統合報告書やサステナビリティ開示などの企業開示情報を分析し、サーキュラーエコノミー戦略の特徴や傾向を推定する研究にも取り組んでいます。